メンタル不全への企業の対策

　メンタル不全や心の病が企業の従業員をむしばんでいる。（財）社会経済生産性本部の調査では､ この3年間で、6割以上の企業において心の病が増加したという。2002年の調査で「増加傾向にある」と答えた割合は48.9％、2004年は58.2％だったが、今回は61.5％と一段と増えている。 メンタルヘルスは各企業が頭を悩ませている問題の一つであり、年々深刻化している。専属の担当者やメンタルヘルス対策室の設置など早急な対応を求められる中、現状では他社の事例などを参考に対処しているケースも多い。

心の病が最も多い年齢層は、「30代」が61.0％で圧倒的に多く、次に「40代」（19.3％）が続く。30代の割合が突出しているのは以前と同様だが、その割合は急速に高まっている。この世代に業務の負担が集中する傾向が、より強くなっていることが読み取れる。
職場の変化について聞くと、「個人で仕事をする機会が増えた」という企業は、7割近く（67％）で、「職場のコミュニケーションが減った」と回答したのは6割（60.1％）であった。「職場での助け合いが少なくなった」という企業も5割（49.0％）近くある。
職場環境の著しい変化の背景には、厳しい人事評価制度や成果主義の導入などが大いに影響しているといえるだろう。

職場環境の変化と心の病の増減には、相関関係がある。 コミュニケーションが減少した企業では、「心の病が増加した」と答えた割合が71.8％に上っている。反対にコミュニケーションが減っていない企業では、心の病の増加した割合が46.0％にとどまる。その差は25.8ポイントと、かなり大きい。 助け合いが減少した企業においても、心の病の増加割合は72.0％と高い。助け合いが減少していない企業との差は20.6ポイントにも達している。
心の病の増加を抑えるためには、まず職場における横のつながりの回復がカギになるだろう。 IT技術の発展は仕事の方法を大きく変えた。効率化が進んで業績アップに貢献している職場も多いが、その反面、従業員が一人で仕事をする機会も増えためメンタルヘルスに影響を及ぼす結果につながったともいえる。

こうした状況を踏まえ、メンタルヘルスケアへの取り組みを重要課題または最重要課題と位置付ける企業は87.4％にのぼり、企業の危機感は高まっている。
（独）労働政策研究・研修機構「メンタルヘルスケアに関する調査」では、実際に行われている取り組みは、54.7％で相談・予防、復職支援などが組織的な制度として実施されている。29.5％が組織的ではないが実施していると回答している。何の取り組みも行っていない企業は14.8％に留まる。
具体的な取り組み事項としては、「階層別の教育・研修」が70.5％、「社内の相談窓口・室の設置」が63.6％、「社外の相談機関・窓口への委嘱」が60.2％、「従業員の教育・研修」と「残業削減など労働環境の改善」がともに56.8％、「産業保健スタッフへの委嘱」と「復職支援体制の整備」、｢周知・啓蒙活動｣がいずれも52.3％、「心の健康やストレスに関する調査・問診」が51.1％、「担当者の教育・研修」が46.6％となっている。こうして見ると、企業が多様かつ重層的に取り組んでいることが分かる。
メンタルヘルスに関するプライバシー保護については、相談窓口を設置している企業の82.9％が「社内に知られずに相談できる仕組みになっている」と回答している。さらに69.3％の企業が個人情報保護を定めたルールによってカバーされているとしている。外部化については、62.5％が社外の専門家・相談窓口と契約しており、23.9％が契約はしていないが必要に応じて外部を活用できるとしている。

メンタル不全休職者の復職支援については、「復職ルールがある」が60.2％、ルールはないが、「その都度相談している」が36.4％である。復職ルールのうち、復職基準については「ルールがある」が36.4％、「慣行として基準がある」が21.6％、「都度検討している」が21.6％、「医師の診断書に従う」が20.4％となっている。 復職サポート体制については「ルールはないが産業医や担当者が面談・助言する」が59.1％、「ルールがあり、面談・助言する」が29.6％であり、それなりの支援体制は整っているようだ。